リモートワーク導入に向いている企業と向いていない企業の違いを説明します
- リモートワーク導入方法
佐々木 僚
リモートワークを検討しているが、実際に導入まで踏み込めていない状態ではありませんか？
以前
このような記事を書きました。
こちらは導入が決まってからのお話で、実際はリモートワークに向いている企業、向かない企業というのは必ずあります。
なので今回はリモートワークを導入する前にリモートワークに向いているのか向いていないのかという部分を理解していただくためにこの記事を書かせていただきたいと思います。
目次はこちら
リモートワークに向かない企業
情報伝達が遅い企業・要点をまとめて伝えられない企業
リモートワーカーをうまく活用するためには
- 的確な情報の提供
- 情報伝達の速さ
この２つが必要不可欠です。
的確な情報を提供することを優先しすぎて、情報伝達までに時間がかかってしまう。
情報伝達の速さを優先しすぎて情報が正確に伝わらない。
こうしたことが起きてしまうと、当初予定していた納期に間に合わずにだらだらと開発費を投入してしまう原因になります。
なので情報をまとめ、要点を絞って相手に伝えることができる人材がいないとリモートワーカーをうまく活用することができません。
情報を伝えるスピードも非常に大事で、リモートワークを導入するにあたってリアルタイムで進捗が目に見えるわけではないので、情報提供の遅さは致命的なミスに繋がります。
スピードと正確性を安定して、リモートワーカーに伝えられる環境が整っていない企業はリモートワークには向かないでしょう。
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このような記事も書きましたので、興味がある方は読んでいただければと思います。
頼みたい案件の仕様が固まっていない
リモートワーカーに頼みたい業務の仕様が固まっていない場合も、活用は辞めた方がいいでしょう。
例えばある程度頼みたいことの構成はできていて、リモートワーカーと話しながら機能や画面に落とし込んでいきたい。
というような内容ならリモートワークの導入には向いていますが、そもそもの時点でこうしたい！という目的だけ伝える方法をとると十中八九思っていたのと違うものが完成する。なおかつ費用もかさむことになってしまいます。
何度も使用を確認して、逐一進捗を確認しないと業務が進まないほど、目的としているものがフワフワしているのなら、リモートワークは導入しない方がいいです。
IT関係の知識を持っている方が社内にいない
IT関係の知識を持っている方がいないことも致命的です。
これはなぜかというと、イメージしている機能や画面をリモートワーカーにうまく説明できない＆互いのイメージの相違が大きくなる可能性が高く最終的には修正や追加の料金が発生してしまうことが多いからです。
こうなってしまうとお互いに消耗戦になってしまい、納期が遅くなるどころか完成せずに終わってしまう…なんてこともおおいにあり得るでしょう。
例として社内システムを構築する場合、ITの知識をもっていないと、実際に落とし込める機能などもわからずにあやふやな指示のまま業務を進めてしまう可能性が高くなります。リモートワーカーが提案したことも、実際の画面がないと理解ができず、時間だけとお金だけがやみくもに使われていきます。
企業サイトを作成するとしても、イメージを正確に伝えることができずに
- ～な感じで
- ～のような感じでインパクトのあるような
などのような象徴的な指示しかできないという問題が発生します。
- 思っていたのと違う
- イメージと違う
ようなサイトが完成する可能性が高いでしょう。
相手の意図を汲み取るのもリモートワーカーの仕事のうちですが、あまりにザックリしていたり、あいまいな指示だとその分イメージの共有がうまくできずに修正費用がかさんでしまいます。
こういった背景から、社内にIT関係の知識がない方はリモートワークの導入には向いていないでしょう。
その場合は、実際に会って要件を煮詰められるような制作会社に頼むことが無難です。
炎上案件（ひ孫受け等）を任せたいと思っている
IT業界が増えていく中で、孫請け、ひ孫受けの案件というのは増えてきています。そして炎上案件も。
これをリモートワーカーにお願いしようとしているのなら、辞めた方がいいでしょう。
案件の規模にもよりますが、仕様変更が起こりやすい、拘束時間が長い。というのならば常駐さんを雇うのがベストです。
なぜかというと、リアルタイムでの繊細なコミュニケーションが必要不可欠な炎上案件はリモートワークには合わないからです。
事前に期日と完了条件をしっかりと定義して、それに沿うように仕事をしてもらう。ということが難しい以上リモートワーカーもうまく機能できません。
よって炎上案件や、連絡がスムーズにいかない可能性が高いひ孫受け案件などは合わないでしょう。
ブラック企業
どこからどこまでがブラック企業なのかはここでは定義しませんが、残業が慢性的に行われており、クライアント至上主義の企業はリモートワークの導入に向きません。
それはなぜかというと、リモートワーカーの方にも自社と同じ働き方を求めがちになってしまうからです。はっきりいってしまうとリモートワーカーを自社の支配下に置いてしまおうという考えがあるところは向きません。
それに日々慢性的に残業を行っている方々からすれば、きっちりと時間で終わらせるリモートワーカーを気に入らないと思う方も中に入るでしょう。
コミュニケーション。働き方という点でかみ合わない部分が多いので、リモートワーク導入は避け、自社内で働いてくれる方を探すのがベストでしょう。
リモートワークに向いている企業
コミュニケーションを大事にしていて、社内にIT知識がある方がいる
コミュニケーションはリモートワークでは肝になる部分です。
ここが機能していないと、本来なら簡単な業務だとしても時間がかかってしまいます。
社内でのコミュニケーションがしっかりとできていて、なおかつ常に連絡を取り合うことを大事にしている企業ならリモートワークをうまく活用していけるでしょう。
IT知識がある方が社内にいれば、どんなことをしてほしいのかという部分をリモートワーカーに伝えることができるので、お互いのイメージに相違がでてくるといったこともあまりないです。
話し合いの中で
「ここはこうしてほしい」
ということも技術的な説明ができるので、話し合いに無駄な時間を割くこともなく、スムーズに業務が進みます。
依頼内容が事前に期日と完了条件を定義されている
- ここからここまで
- いつまで
上記の２つの条件が明確に固まっているのならリモートワークに向いていると言えます。
どの仕事にもいえることですが、やることが明確化しているというのはスピード感が出ます。
リモートワーカ側にとってもここからここまでという業務内容が確立しているので業務をスムーズに進めやすいです。
それによって、予定通りに作業を終わらせることができますし、１つのことに集中して作業ができるのでパフォーマンスも高くなります。
リモートワークを検討している企業様へ
今回の記事では、リモートワークに向いている企業、向いていない企業についてお話しさせていただきました。
今回の記事から自社がリモートワークに向いているのか否かを判断していただければと思います。
向いているかもしれないと思っても、リモートワークを導入するにあたって不安な部分や不透明な部分は当然多いことかと思います。
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