システム開発を発注する際の優良システム会社の見分け方
- 企業向け(エンジニア採用・開発外注方法)
佐々木 僚
システム開発を発注したいと思ったとき、インターネットで検索をすれば発注を受けている企業の名前がいくつも検索画面に表示されます。
しかし、あまりにも数が多いとどこを選んだらいいのかわからなくなってしまいます。
では、どのようにしてシステム開発の優良企業を見分けたらよいのでしょうか。
今回はシステム開発を発注する際の優良システム会社の見分け方について記事を書いていきます。
親身になって対応をしてくれる
システムは導入をしたらそれで終わりではなく、その後にメンテナンスをしたり、成長させたりする必要があります。
その際自社にシステムについて詳しい人がいないと、メンテナンスも成長のための工夫も難しくなってしまいますが、その後も面倒を見てくれるような企業なら安心して任せることができます。
システム開発を行ってる企業といっても、売ったらそれで終わりのこともあれば、売った後も親身になって相談にのってくれることもあります。売った後の対応の仕方はさまざまなのです。
・自社の方針を親身になって聞いてくれる
・聞いた内容をシステム開発に反映してくれる
このような企業を選ぶことが、システム導入を成功させるポイントです。
顔が見える
インターネットを使えば顔を見ずとも取引を行うことができます。しかし、システムを導入した後も関係が続く企業となる可能性があるので、どのような人が担当してくれるのかしっかりと確認をしておきたいものです。
ITの時代だからといって、やり取りのすべてをメールなどで済ませるのではなく、対面をして相手の顔を知っておきましょう。メールなどだけではわからないこともあります。
メールなどだけでやり取りを済ませるような企業は、親身になって相談にのってくれない、何か困ったことがあっても対応をしてくれないということが考えられます。
リモートワークで画面越しに顔が見れるならば問題はないですが、顔を出すことが面倒に感じるような企業が、親身に対応をしてくれるでしょうか。
また、顔をあわせて話し合えば、システム導入に関する不安や疑問点などをじっくり話し合うこともできます。
多重下請け構造を理解する
IT業界には多重下請け構造というものがあります。
ピラミッドのような構造で、上から下に向かって元請け、2次受け、3次受けというふうな構造になっています。この構造のどこに位置するかによって技術力が変わってきます。
下請け会社というのは、元請け会社の設計をもとにプログラミングを行っていて、技術力が不足していることがあります。
・トラブルがあっても対応をしてくれない
・こちらが催促しないと動いてくれない
このようなことになりかねません。
元請けには知識や技術があります。
・トラブルに対処してくれる
・よりよい提案をしてくれる
知識も技術もあれば、このようによりよくしていくことを考えてくれることでしょう。元請け会社は大きいとは限りません。小さな会社でも満足できる仕事をしているところもあります。
成果物を確認する
過去に開発した成果を見ることができれば、自分の目で見て納得できます。いくらうまいセールストークをしても、成果物はごまかしができません。
成果物を確認するときに気をつけたいことは、見た目のデザインにだまされないようにすることです。
きれいなデザインのものはそれだけで優れたもののように感じてしまいますが、実際使えなければよいものとはいえません。
デザインだけでなく、機能面も確認しましょう。
ただし、成果物を見せられないという企業もあります。それは契約上の問題であったり、プライバシーが関係しているからです。成果物を確認できるようなら確認するようにしてみましょう。
最新の技術を追いかけている
たとえば、AIの自然言語分野でのシステム開発を依頼したいとします。そのときに、自然言語分野の博士号を持っている人と出会うと「この人なら満足できる仕事をしてくれる」と考えてしまいがちです。
しかし、博士号を取得したのが10年も前で、その後その分野とは関係ない分野に携わってきたような人だと、最新の知識は知らない可能性があります。
最近の技術は目覚ましく進歩をしています。常に進歩し続けているので、最新の知識を得たり、導入しようと思うなら、常に学び続ける必要があります。
もちろん、博士号を持っていることはその人に技術があることを表しています。しかし、より新しいものを取り入れたいと思うのなら、企業が新しい知識や技術を取り入れるように努力しているのか見る必要があります。
見積もり
システム開発を発注しようと思ったとき、気になることが費用です。システム開発にかけられる費用は限られているなら、依頼をする前に見積もりを立ててもらいましょう。
そのときに、見積もりの内容を明確化してもらう必要があります。
この費用は何のために必要なのかということを明確にしておくことで、料金に関するトラブルの回避につながります。
